JPMorganの見通しでは、来年から数年間にかけて中国及び香港への投資がもっとも有望とされているそうです。逆に避けるべきは輸出に頼っている台湾や韓国への投資です。
中国国内は今後オリンピック、上海万博と続きますます発展をしていきます。現在は通貨も米ドルとほぼ連動した形で動いていますが、国際商品価格が上がるにつれて弱くなっていく米ドルとの連動では原材料の仕入れが困難となっていきます。外貨が大量に流れ込んでいるため国内消費もますます増え、今後は13億人の人々による消費活動によって生まれる経済効果によってすばらしい利益が生まれることでしょう。通貨の自由化も秒読み段階となっているわけです。
1970年代の香港ドルは日本円で33円ほどでした。本日の香港ドルは14円程度ですので、当時の水準に戻るだけでも2倍以上の旨みがあります。人民元と香港ドルはほぼ同じような金額ですので、自由化が始まれば、2倍以上の利益を手にすることが出来る要素があります。
さて、こんな将来が輝いている中国へのお勧め投資先ですが、JPMorganによると中国国内における最大の携帯電話会社:中国移動(チャイナモバイル)および国内最大の鉄鋼企業アンガンニュースティールがお勧めだそうです。今後ますます携帯電話が使われるであろう中国国内において、その販売元であるチャイナモバイルは安定した投資先になるでしょうし、車やビルをはじめとして、発展する都市の建築物を支える鉄鋼も需要は大きいことでしょう。
冬のボーナスは中国株投資で明るい新年を迎えてみてはいかがでしょうか?現在、サブプライム問題の影響で株価は軒並み下落中。高くて買えなかった有望な株が、とても安くなってまいりました。これはまたとないチャンスですね。
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